ノート


■税務等ソフトウェアの比較

 

[個人事業不動産・法人一般]の会計はジョブカンDesktop、[法人医療社福公益]の会計はPCAを推奨いたします。売上仕入はPCA(個人事業の士業等の売上はジョブカンDesktop。)、給与人事はPCAを推奨いたします。

 

オンプレミス型

みんなの・王・「農業簿記」(ソリマチ)

[個人事業不動産・法人一般農業介護NPO]に対応

税務 申告(所得税、消費税)※電子申告あり

会計※消費税あり。税務の達人(NTTDATA)(王のみ)との連動あり

売上仕入

給与※税務の達人との連動あり

 

やよいの・弥生(弥生)

[個人事業不動産(営業農業の兼業なし)・法人一般]に対応

税務 申告(所得税、消費税)※電子申告あり。電子申告は「e-Taxソフト」(e-Tax)との連動あり

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上仕入※やよいのは個人事業の士業等向け源泉所得税控除あり

給与※税務の達人(弥生のみ)、Web給与明細・Web年末調整・労務のオフィスステーション(オフィスステーション)(弥生のみ)との連動あり

 

かるがるできる・らくだ(BSL)

[個人事業(農業なし)不動産(兼業なし)・法人一般]に対応

税務 申告(所得税)※電子申告なし

会計※消費税なし。売上仕入・給与との連動なし

売上仕入※会計との連動なし

給与※会計との連動なし

 

 かんたん!(MJS)

[個人事業(農業なし)不動産・法人一般]に対応

税務 申告(所得税)※電子申告は「e-Taxソフト」との連動あり

会計※売上仕入・給与との連動なし。税務の達人(所得税なし)との連動あり

売上仕入※会計との連動なし

給与※会計との連動なし

 

ジョブカンDesktop(ジョブカン会計)

[個人事業不動産・法人一般]に対応

税務 申告(所得税、消費税)※電子申告は「e-Taxソフト」との連動あり

会計※消費税あり。給与との連動なし。税務の達人との連動あり

売上※個人事業の士業等向け源泉所得税控除あり

給与※給与明細・台帳のみ。会計との連動なし

 

BIG(SR)

[法人一般]に対応

会計※消費税あり。税務の達人(法人税なし)との連動あり

売上仕入

給与※税務の達人との連動あり

 

オンプレミス・クラウド型

奉行(OBC)

[法人一般建設]に対応

税務 申告(法人税、消費税、償却資産、年調・法定調書)※電子申告あり

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上仕入

給与人事※給与は税務の達人(奉行i・クラウドのみ)、労務のオフィスステーション(奉行i・クラウドのみ)との連動あり

就業

労務

 

PCA(PCA)

[法人一般医療福祉公益]に対応

税務 申告(法人税、消費税、償却資産、年調・法定調書)※電子申告あり

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上仕入

給与人事※給与は税務の達人、就業の「XronosPERFORMANCE」(XronosInc.)、労務のオフィスステーション(PCAのみ)との連動あり

 

大臣(OHKEN)

[法人一般建設医療福祉公益]に対応

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上仕入

給与人事※給与は税務の達人との連動あり

就業

 

クラウド型

マネーフォワードクラウド(MoneyForward)

[個人事業(農業なし)不動産・法人一般]に対応

税務 申告(所得税、法人税、消費税、償却資産、年調・法定調書)※電子申告あり

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上仕入

給与人事※給与は税務の達人との連動あり

就業

労務

 

freee(freee)

[個人事業不動産・法人一般]に対応

税務 申請届出、申告(所得税、法人税、消費税、償却資産、年調・法定調書)※電子申告あり

会計※消費税あり。税務の達人(所得税なし)との連動あり

売上仕入

給与人事

就業

労務

 

やよいの/弥生オンライン(弥生)・「Misoca」(Misoca)・やよいの/弥生Next(弥生)

[個人事業(農業なし。製造原価なし)不動産・法人一般]に対応

税務 申告(所得税、消費税)※電子申告あり

会計※消費税あり。給与との連動なし

売上

給与※給与明細・台帳のみ。税務の達人との連動あり

 

ジョブカン(DONUTS)

[法人一般]に対応

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上※個人事業の士業等向け源泉所得税控除あり

給与※税務の達人との連動あり

就業

労務

 

ジョブカン・ツカエルオンライン(ジョブカン会計)

[個人事業(農業なし)不動産(兼業なし)]に対応

会計※消費税あり。税務の達人との連動あり

売上※個人事業の士業等向け源泉所得税控除あり

 

※ここでの[法人一般農業建設介護NPO]は小規模法人(給与支払役員従業員常時50人までを想定。)及び中規模法人(同じく51人から300人までを想定。)といたします。